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SBI新生銀行主催のオンラインセミナーのご案内です。
知らないと損する！？
最新の投資信託トレンドと賢い資産運用術
セミナー概要
2026年、市場が大きく動く中で、投資信託を取り巻くトレンドも急速に変化しています。
本セミナーでは、インフレ・円安といった環境下でも資産を守り育てるために、今押さえておきたい最新の市場動向を専門家が分かりやすく解説します。
また、行動経済学を活かした“投資で失敗しないための思考法”についても学べる内容となっており、初心者から経験者まで、資産形成に役立つ実践的なヒントをお届けします。
このような方におすすめ
- 最新の投資信託トレンドをしっかりキャッチアップしたい方
- 資産形成をこれから本格的に始めたい初心者の方
- すでに投資をしており、今後の市場トレンドを踏まえて運用方針を見直したい方
セミナー詳細
| 【開催日時】 |
第1回：3/4（水） 12:00～13:00 第2回：3/15（日） 20:00～21:00（再放送） 第3回：3/21（土） 10:00～11:00（再放送） 第4回：3/26（木） 20:00～21:00（再放送） 第5回：3/29（日） 20:00～21:00（再放送） |
|---|---|
| 【開催方法】 | オンラインセミナー |
講師のご紹介
SBIマネープラザ株式会社 取締役執行役員専務 平 和也 氏
平成8年 大学卒業後、大手証券会社入社、リテール営業、ウェルスマネジメント営業、法人営業にて活躍。
その後、支店長を歴任し、令和2年 SBIマネープラザ株式会社に入社。
現在は、取締役執行役員専務に就任。その豊富な経験による、常に本質を見極めた分析やわかりやすい説明に定評がある。
マクロ・ミクロ経済および海外マーケット等々、多岐にわたる分野に精通。
- ご参加いただくには事前のご予約が必要です。
- 予約受付は定員に達し次第、終了となりますので、お早めにお申し込みください。
- お申し込み後、参加用URLが記載されたメールが届きます。イベント当日までメールを保管し、記載のURLからご参加ください。
- 通信不具合の場合はオンラインセミナーの開催ができない場合がありますのでご了承ください。
- セミナーや資産運用相談会においては、当行取り扱いの商品の勧誘を行うことがあります。
- 当行取り扱いの金融商品には、金利・株価・為替等の変動を要因とした価格変動により、また中途解約により、元本割れとなる可能性がある商品（市場動向等によっては大きく元本割れする可能性がある商品）や、発行体の信用リスクがある商品、商品ごとに所定の手数料・費用等がかかる商品があります（手数料・費用等の種類ごとの金額もしくは上限額等およびこれらの合計額等は、お申し込み商品や申込金額、その運用状況、保有期間等に応じて異なるため表示することができません）。お申し込みにあたっては店頭やインターネットに用意している注意喚起文書や契約締結前交付書面、目論見書等を必ずご確認いただき各商品のリスクや手数料・費用等につき十分ご理解のうえご自身の判断と責任でお申し込みください。
- 税制に関連するセミナーや資産運用相談会を開催する場合、当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。
投資信託一般について
- 投資信託は、預金ではなく、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
- 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。当行で販売する投資信託は、SBI証券またはマネックス証券（以下、SBI証券とマネックス証券を合わせて、または文脈によりいずれかを指して「委託金融商品取引業者」ということがあります）の証券総合口座（マネックス証券では「証券総合取引口座」と呼びますが、本書では各委託金融商品取引業者の口座をいずれも「証券総合口座」といいます）でのお買付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
- 投資信託は主に国内外の有価証券に投資しますので、組み入れられた株式・債券等の価格が、金利の変動や、外国為替相場の変動、その発行者に係る信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化などで変動し、基準価額（外国籍投資信託の場合は純資産価格）が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
- 外貨建て投資信託の場合、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
- 過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではなく、運用の利益および損失はすべて投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。
- 投資信託にはお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります（以下、お客さまにご負担いただく手数料等の例を示します）。お客さまの選択された委託金融商品取引業者、当該業者所定の取引コース、購入されたファンド、購入金額、運用状況およびお客さまがファンドを保有する期間等によって、手数料や費用が異なる場合があるため事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料や費用については目論見書（目論見書補完書面）や当行および委託金融商品取引業者のウェブサイトをご確認ください。なお、お客さまが委託金融商品取引業者等に対して支払った手数料・費用の一部をSBI新生銀行が報酬として得ることがあります。
- お申込時…金融商品仲介取引における申込手数料は当行店頭でお申込みいただいても、インターネット経由でお申込みいただいても無料です。ただし、一部ファンドはお申込時に信託財産留保額の支払いを要することがあります。また、「SBI新生ウェルスマネジメント」でお申込みいただく場合はSBI証券に対して申込手数料をお支払いいただく場合があります。詳しくはSBI証券のウェブサイトでご確認ください。
- 運用期間中…運用管理費用（信託報酬・管理報酬）が日々信託財産から差し引かれます。また、その他保有期間中に監査報酬が、有価証券売買時に売買委託手数料・組み入れ資産の保管費用等が信託財産から差し引かれます。
- 換金時…信託財産留保額・換金手数料の支払いを要するファンドがあります。
（手数料）
https://www.sbisec.co.jp/ETGate/?_ControlID=WPLETmgR001Control&_DataStoreID=DSWPLETmgR001Control&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price%2F&file=home_price.html&getFlg=on
（SBI新生ウェルスマネジメントでお取引される場合の手数料は下記をご確認ください）
https://www.sbisec.co.jp/ETGate/WPLETmgR001Control?OutSide=on&getFlg=on&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price&file=home_price_plan_a.html
（ご留意点）
https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/pop6040_torihikihou.html
マネックス証券とのお取引に係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
https://info.monex.co.jp/policy/risk/index.html - 投資信託のご購入・換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ交換する場合には、上記手数料・費用のほか、当行またはお客さまが選択された委託金融商品取引業者の定める為替手数料がかかります。
- 投資信託の換金（解約・買取）については、ファンドによってクローズド期間が設定されているものや特定日にしか換金の申込みができないものがあるほか、換金までに相当の期間がかかることがあります。
- 投資信託をお申込みの際には、あらかじめ最新の目論見書および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、お客さまご自身でご判断ください。
- 目論見書および目論見書補完書面は、当行の店頭で入手いただけます。ただし、インターネット経由でお申込みいただく場合はお客さまが選択された委託金融商品取引業者のウェブサイトにてご確認ください。
- 投資信託の設定・運用は投資信託委託会社（外国籍投資信託の場合は管理会社）、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
- 当行はSBI証券またはマネックス証券の委託を受け金融商品仲介を行うものであり、当行が取り扱う投資信託についていただいたお客さまのお申込みは、お客さまが選択された委託金融商品取引業者に取り次ぎを行います。お取引にあたってはSBI証券またはマネックス証券の証券総合口座の開設が必要になり、口座開設後の投資信託にかかるお取引については、お客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。なおSBI証券またはマネックス証券の商品であっても、当行が取扱いしていないファンドがあります。
お客さまの個人情報や取引関係情報は、お客さまが選択された委託金融商品取引業者と当行で共有します。なお当該情報については当行およびSBI証券、または当行およびマネックス証券のそれぞれにおける個人情報の利用目的の範囲内で利用いたします。
当行において金融商品仲介でのお取引をされるか否かが、お客さまと当行との融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、当行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取引に影響を与えることはありません。
＜委託金融商品取引業者について＞
商号：株式会社SBI証券 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会
商号：マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
［2024年12月20日現在］