QUICKファンドスコア

長期投資にふさわしいファンドがすぐに見つかる! Quickファンドスコア 長期投資にふさわしいファンドがすぐに見つかる! Quickファンドスコア

資産形成に取り組む個人投資家の参考になるよう投信を「長期投資にふさわしいかどうか」の視点で分析し、投資対象の資産が同じグループの中で相対評価し、個別ファンドを10段階の「総合スコア」でランク分けしています。スコアが10に近いほど同じ分類の中でほかのファンドよりも評価が高いことを示しています。

QUICKファンドスコアのポイント

  1. 長期投資にふさわしいかどうかという「投資の王道」の観点から評価されている。
  2. 「総合スコア」は1~10までシンプルに点数化されており、分かりやすい。
  3. QUICK資産運用研究所が算出することにより、客観的視点が担保されている。

5つの項目で多角的に評価

投信を投資対象の資産別に15のグループに分け(*)、その分類の中でどのランクになるかを多角的な視点で相対評価し、個々のファンドに1~10の総合スコアを付けています。
長期投資に向く投信かどうかは、以下の5つの項目で評価した上で総合スコアを算出しています。

5つの項目で多角的に評価

長期投資には運用実績を積み重ねた投信の中から選ぶのが望ましいとの考えに基づき、設定からの経過年数が長いファンドほどスコアが高くなるよう調整しています。スコアの付与対象は、設定後3年以上(インデックス型は10年以上)が経過した投信です。

(*)QUICK投信分類

株式(4分類) 国内株式、先進国株式、新興国株式、グローバル株式
債券(6分類) 国内債券、先進国債券 (投資適格)、先進国債券 (非投資適格)、先進国債券 (格付混在)、新興国債券、グローバル債券
REIT(2分類) 国内REIT、海外REIT
その他(3分類) 転換社債、コモディティ、バランス
  • QUICK投信分類はファンドを投資対象地域や資産などで区分したQUICK独自の分類であり、SBI新生銀行の投信分類ではありません。

スコアの違う3ファンドを比較

実際に運用されている「国内株式型」の投信のうち、図1では総合スコアが10と5と3のファンドをピックアップして比べています。
総合スコアが10の「ファンドA」は5項目とも評価が高く、各項目を点数化したレーダーチャートが正五角形に近くなっています。
これに対し、ファンドBやファンドCは形が小さくていびつです。

(図1)スコアの違う3ファンドを比較

(図1)スコアの違う3ファンドを比較 ファンドA
(図1)スコアの違う3ファンドを比較 ファンドA
(図1)スコアの違う3ファンドを比較 ファンドC

ファンドAのレーダーチャートを見ると、特に評価の高い項目が「リターン」と「分配金健全度」。リターンは過去の運用成績で評価し、長期で安定的にリターンを上げているファンドほどスコアが高くなります。分配金健全度は分配金がどれだけ運用益から支払われたかを比べ、分配金合計のうち運用益に基づく普通分配金の割合が大きいほど高い評価になります。

さらに「下値抵抗力」の項目では基準価額の一時的な落ち込みが小さいファンド、「リスク」では運用方針に沿ったリスクが取られているファンドほど評価が高くなります。一方、五角形の凹みがやや目立つのは「コスト」です。投資家が支払う信託報酬と購入時手数料(目論見書の最大値を期間按分した値)の合計が割高だと評価は低くなります。

ファンドA、B、Cの投資成果は?

図2では、実際にファンドA、B、Cにそれぞれ過去10年間投資した運用成果を比べています。 10年かけて合計100万円を積立投資した場合(毎月末に8,333円積み立てたと想定)、ファンドAは239.8万円の利益が出たのに対し、ファンドBの利益は126.5万円、ファンドCは52.3万円でした。

(図2)3ファンドの運用成果

(図2)3ファンドの運用成果

各ファンドの運用損益

積立投資 一括投資
ファンドA 239.8万円 173.8万円
ファンドB 126.5万円 84.0万円
ファンドC 52.3万円 ▲1.7万円
  • 積立投資は2007年10月~2017年9月の毎月末に8,333円ずつ合計100万円購入した場合、一括投資は2007年10月末に100万円購入した場合。

10年前に一括投資した場合はファンドAが173.8万円、ファンドBは84.0万円の利益が出ましたが、ファンドCは1.7万円の損失でした。同じスコアでも個々のファンドで運用成果は異なりますが、今回のシミュレーションで比べた3ファンドは積立投資でも一括投資でも利益が最大だったのはスコアが10のファンドAでした。

従来のファンド評価は運用効率を示す「シャープレシオ」と呼ばれる指標を使って、3年や5年など一定の評価期間ごとにランク分けするのが一般的ですが、QUICKファンドスコアはコストや分配金健全度といった投資家目線の評価軸を取り入れたのが最大の特徴です。評価期間を区別しないで、一つのファンドに一つの総合スコアが付いているので分かりやすくなっています。

株式会社QUICKが提供する内容をもとにSBI新生銀行作成

投資信託一般について

  • 投資信託は、預金ではなく、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。当行で販売する投資信託は、SBI証券またはマネックス証券(以下、SBI証券とマネックス証券を合わせて、または文脈によりいずれかを指して「委託金融商品取引業者」ということがあります)の証券総合口座(マネックス証券では「証券総合取引口座」と呼びますが、本書では各委託金融商品取引業者の口座をいずれも「証券総合口座」といいます)でのお買付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
  • 投資信託は主に国内外の有価証券に投資しますので、組み入れられた株式・債券等の価格が、金利の変動や、外国為替相場の変動、その発行者に係る信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化などで変動し、基準価額(外国籍投資信託の場合は純資産価格)が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
  • 外貨建て投資信託の場合、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
  • 過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではなく、運用の利益および損失はすべて投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。
  • 投資信託にはお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります(以下、お客さまにご負担いただく手数料等の例を示します)。お客さまの選択された委託金融商品取引業者、当該業者所定の取引コース、購入されたファンド、購入金額、運用状況およびお客さまがファンドを保有する期間等によって、手数料や費用が異なる場合があるため事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料や費用については目論見書(目論見書補完書面)や当行および委託金融商品取引業者のウェブサイトをご確認ください。なお、お客さまが委託金融商品取引業者等に対して支払った手数料・費用の一部をSBI新生銀行が報酬として得ることがあります。
    SBI証券とのお取引に係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    (手数料)
    https://www.sbisec.co.jp/ETGate/?_ControlID=WPLETmgR001Control&_DataStoreID=DSWPLETmgR001Control&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price%2F&file=home_price.html&getFlg=on
    (SBI新生ウェルスマネジメントでお取引される場合の手数料は下記をご確認ください)
    https://www.sbisec.co.jp/ETGate/WPLETmgR001Control?OutSide=on&getFlg=on&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price&file=home_price_plan_a.html
    (ご留意点)
    https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/pop6040_torihikihou.html
    マネックス証券とのお取引に係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
    https://info.monex.co.jp/policy/risk/index.html
  • 投資信託のご購入・換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ交換する場合には、上記手数料・費用のほか、当行またはお客さまが選択された委託金融商品取引業者の定める為替手数料がかかります。
  • 投資信託の換金(解約・買取)については、ファンドによってクローズド期間が設定されているものや特定日にしか換金の申込みができないものがあるほか、換金までに相当の期間がかかることがあります。
  • 投資信託をお申込みの際には、あらかじめ最新の目論見書および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、お客さまご自身でご判断ください。
  • 目論見書および目論見書補完書面は、当行の店頭で入手いただけます。ただし、インターネット経由でお申込みいただく場合はお客さまが選択された委託金融商品取引業者のウェブサイトにてご確認ください。
  • 投資信託の設定・運用は投資信託委託会社(外国籍投資信託の場合は管理会社)、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 当行はSBI証券またはマネックス証券の委託を受け金融商品仲介を行うものであり、当行が取り扱う投資信託についていただいたお客さまのお申込みは、お客さまが選択された委託金融商品取引業者に取り次ぎを行います。お取引にあたってはSBI証券またはマネックス証券の証券総合口座の開設が必要になり、口座開設後の投資信託にかかるお取引については、お客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。なおSBI証券またはマネックス証券の商品であっても、当行が取扱いしていないファンドがあります。

お客さまの個人情報や取引関係情報は、お客さまが選択された委託金融商品取引業者と当行で共有します。なお当該情報については当行およびSBI証券、または当行およびマネックス証券のそれぞれにおける個人情報の利用目的の範囲内で利用いたします。
当行において金融商品仲介でのお取引をされるか否かが、お客さまと当行との融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、当行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取引に影響を与えることはありません。
<委託金融商品取引業者について>
商号:株式会社SBI証券 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
商号:マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

[2024年6月6日現在]