SBI新生銀行

住宅ローンの相談はどこにしたらよいのか?相談可能時間と相談方法について解説

住宅ローンを探していると「住宅ローンの選び方などの相談は店舗の窓口などで相談したい」と思うことがあると思います。

今回は、住宅ローンの相談方法や住宅ローン相談に関する疑問点を解説していきます。

土地・物件選びと同時に行いたい「住宅ローン」選び

住宅の購入を決めたとき、土地・物件選びと一緒に考えなければならないのが、「住宅ローン」についてです。できれば、土地や物件を探しながら、並行して、自分に合った住宅ローン探しを行うようにすると良いでしょう。

自分がどの程度の金額を借り入れられるかの目安が分かっていれば、購入する土地や物件の価格の目安も立てやすくなります。また、住宅ローンを同時に考えておけば、「欲しい物件を決めたけど、希望金額が借りられなかった」という事態は、避けられる可能性もあります。

住宅ローンの相談はいつ行う?

住宅ローン相談を始める時期について

住宅ローンを選ぶ際、情報収集はどのようにして行うのでしょうか。インターネットや書籍で情報収集するのもいいですが、まずは金融機関で相談するのが賢明でしょう。

金融機関で相談をすれば、自分が疑問に感じていることに対して、プロの視点からの明確な回答が期待できるからです。

なお、自分の借り入れ限度額を知っておくためにも、住宅ローンの相談は住宅の購入を検討し始めた時点で行うとよいでしょう。

住宅ローン相談窓口について

住宅ローンの相談ができる窓口には、どのようなところがあるでしょうか。ここでは、一般的に住宅ローンを相談できる4つの窓口を紹介します。

相談窓口 特徴
住宅展示場などの相談コーナー
  • ファイナンシャル・プランナーに、自分に合った住宅ローンや家計に無理のない返済計画についての相談ができる
金融機関のコールセンター
  • すぐに解決したい疑問があるときに便利
  • 予約なしで相談ができる
  • 住宅ローン専用コールセンターがあればなおよい
金融機関の窓口
  • じっくり相談したい人におすすめ
  • 予約が必要なことが多い
  • 担当者と会えるため安心感がある
  • 住宅ローンシミュレーションをその場で見せてもらえる
金融機関のビデオ通話
  • 近くに店舗がない場合でも相談ができる
  • 予約が必要
  • 画面越しに書類等を確認することができる
  • 担当者の顔を見ながら相談できるため安心感がある
  • 2022年1月現在、SBI新生銀行ではコールセンター、ビデオ通話での相談が可能です。

住宅展示場の相談コーナーでは、ファイナンシャル・プランナーが、現在の家計で住宅ローン返済が無理なくできるかなどの相談に乗ってくれます。また、どのような住宅ローンが自分の家庭に向いているかの相談も可能です。しかし、「借り入れの可否」「希望金額まで借りられるか」といった金融機関の審査に関係する内容の回答はできません。

ただし、住宅展示場で金融機関の担当者が出張相談会を行う場合もあります。その際は、借り入れの可否などの回答を得ることも期待できるでしょう。住宅展示場の住宅ローン相談会を利用する場合は、相談を受ける人がどこに所属している人なのかを事前に調べておくことが大切です。

もし、「住宅展示場の担当者を確認するのが面倒」「住宅ローンの借り入れの可否、希望金額をすぐにでも確認したい」という場合は、最初から金融機関の住宅ローン相談窓口を利用するとよいでしょう。

住宅ローン相談のときに準備するもの

金融機関で住宅ローン相談をするとき、準備しておきたいものを確認しておきましょう。以下の内容は、必須というわけではありませんが、準備することで相談がスムーズに進みます。

準備したいもの 具体的には?
契約者の勤務先や年収が分かるもの
  • 会社員・公務員の場合:源泉徴収票
  • 自営業:確定申告書
  • ペアローンや収入合算を希望する場合は、2名分の資料の準備をすることがおすすめ
購入予定の物件に関するもの
  • パンフレット
  • チラシ
  • 図面
  • 見積書
他社のローンに関するもの

住宅ローン以外の借り入れがある場合は、返済予定表

住宅ローンの来店相談は予約不要?

新型コロナウイルスの感染が拡大する前は、一般的に住宅ローンの相談は店舗に行けばいつでも相談できました。しかし、コロナ禍においては、相談が予約制となっている金融機関も増えています。また、店舗相談自体を中止している金融機関も少なくありません。

SBI新生銀行では、来店での住宅ローン相談受付を中止しています。(2022年1月現在)来店相談を希望していた人は、その他の手段で相談ができる金融機関を選びましょう。

来店以外の相談方法について

新型コロナウイルス感染拡大の影響で来店での相談が難しい場合は、コールセンターなど、別の手段で相談できる窓口を探しましょう。例えば、コールセンターでも住宅ローン相談をすることができます。

その中でも、総合案内をするコールセンターだけではなく、住宅ローン専門のコールセンターが用意されている金融機関であればベストです。また、相談のときに「担当者の顔を見て相談したい」という人もいるかもしれません。

そのような場合は、ビデオ通話で相談を受け付ける金融機関を探すことをおすすめします。ちなみに、SBI新生銀行では「住宅ローン専用コールセンター」「ビデオ通話相談」のどちらも利用することが可能です。

ただし相談の際は、予約が必要なため注意しましょう。SBI新生銀行での住宅ローン相談の予約方法については、以下をご覧ください。

【SBI新生銀行 住宅ローン相談窓口】

予約方法と相談方法
住宅ローン専用コールセンター
  • パソコン・スマホからSBI新生銀行ホームページの予約フォームに入力
  • 希望時間帯に専門スタッフから電話がかかってくる
ビデオ通話
  • パソコン・スマホからSBI新生銀行ホームページの予約フォームに入力
  • 予約フォームに入力のメールアドレスに予約内容と「SBI新生銀行の会議のリンク」が届く
  • 予約の時間になったら「SBI新生銀行の会議のリンク」をクリックするとビデオ会議システムが立ち上がり、相談開始

疑問を解決!住宅ローン申込は来店が必要?

店舗や電話での相談後、住宅ローンを申し込みする場合、来店は必要なのかも確認しておきましょう。申込時の来店要・不要は、金融機関によって異なるため、一概には言えません。しかし、近年は多くの金融機関で来店不要のインターネット申し込みや、郵送申し込みができるため、好きな方法を選択しましょう。

申込前に、契約時の来店が必要かどうかについてもチェックしておいてください。来店要の金融機関の場合、顔を合わせて手続きができるため、意思疎通がしやすいでしょう。一方、来店不要の場合は、「来店のための時間が短縮できる」「感染症防止対策になる」などがメリットです。

なお、SBI新生銀行では来店での契約手続き以外に電子契約サービスも利用できます。電子契約サービスの流れを確認しておきましょう。

電子契約 お手続きの流れフロー1 電子契約 お手続きの流れフロー1

↓

電子契約 お手続きの流れフロー2 電子契約 お手続きの流れフロー2

↓

電子契約 お手続きの流れフロー3,4 電子契約 お手続きの流れフロー3 電子契約 お手続きの流れフロー4

電子契約サービスには、次のメリットがあります。

  • 来店不要で契約可能
  • 24時間365日サービスの利用が可能(メンテナンス時間を除く)
  • 収入印紙不要
  • 暗号化技術により、データの改ざんや偽造の心配がない

ただし、電子契約利用手数料として別途5,500円(税込み)がかかります。

住宅ローン相談から契約まで来店不要でもOK?

最近は、住宅ローンの電子契約化が進み、住宅ローンの相談だけでなく、契約まで来店不要で行える金融機関が増えています。店舗に行く時間がなかなか取れない人にとっては、大きなメリットではないでしょうか。

さらに、「金融機関の人の顔を見ないと不安」という人でも、ビデオ通話で相談できる金融機関を選べば、安心できるはずです。

来店不要で電子契約が行える住宅ローンは非常に便利です。しかし、ペアローンや収入合算など、連帯保証人がいる契約になる場合は、連帯保証人も電子契約の手続きが必要になりますし、抵当権設定については別途司法書士とのやり取りが必要です。

電子契約により来店不要でインターネットで完結できる場合もありますが、必ずしも非対面だけで契約まで完了できるわけではないので、そのような点に留意しつつ、便利な電子契約を活用するようにしましょう。

  • 本稿の内容は2020年8月の情報を基に作成し2022年1月に更新したものです。
執筆者
田尻様

田尻宏子

たじり ひろこ

  • 2級FP技能士
  • 証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、SBI新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • 本資料は情報提供を目的としたものであり、SBI新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • 金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • 上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性をSBI新生銀行が保証するものではありません。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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  • 変動金利(半年型)、当初固定金利を利用されている方は、金利変更時に当初固定金利タイプをご選択いただくことも可能です。ご選択にあたっては、手数料5,500円(消費税込み)がかかります。
  • 各金利タイプは、金利情勢等により、やむを得ずお取り扱いを中止する場合もございます。
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  • 事務手数料は、定額型をご選択された場合55,000円(消費税込み)、定率型をご選択された場合、借入金額に対して2.2%(消費税込み)を乗じた金額となります。それ以外に抵当権設定登録免許税、印紙税*、司法書士報酬、火災保険料等がかかります。*電子契約サービスをご利用の場合、印紙税は不要ですが、別途電子契約利用手数料5,500円(消費税込み)がかかります。
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  • 住宅ローンのご融資には当行所定の審査がございます。審査結果によっては、表示金利に年0.10%~年0.15%上乗せになる場合がございます。ご希望にそえない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

[2024年1月22日現在]