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家の新築を考えたら!覚えておきたい住宅ローン申し込みの流れ

家を新築するときに考えないといけないことはたくさんありますが、最も重要なのは資金の調達についてではないでしょうか。「自己資金をいくら準備できるか」「いくら借り入れできるのか」「どこから借りるか」「何年借りるか」など、多くのことを決めなければなりません。

今回は、住宅の建築資金を借り入れするときに利用する住宅ローンについて解説します。どのような流れで申し込むのかも確認していきましょう。

新築時の住宅ローンを決定する前に確認しておきたいこととは?

どの金融機関の住宅ローンがいいのかを調べる前に、以下について確認しておくことをおすすめします。

  • どのくらいの価格の物件にするか
  • 自己資金はいくらまで出せるのか

住宅は、建てる土地や物件の広さなどで金額が大幅に異なります。そのため、自分の世帯の収入や貯蓄も考慮しながら、「どのくらいの価格で建てるか」を決めていかないといけません。また、「自己資金をいくらまで出せるか」について調べておくことも重要です。「貯蓄からできるだけ多く頭金を入れたい」という人もいるかもしれません。

しかし、教育費や老後資金なども貯蓄から捻出する可能性があります。また、病気の際などのいざというときのお金も確保しておくことが必要です。そのため、住宅取得費用以外にどの程度お金がかかるのかも計算してみましょう。

新築時の住宅ローンはここをチェックしておこう

自己資金の金額が確定すれば、あとは足りない分を住宅ローンで補うことになります。住宅ローンを探す場合は、どこをチェックしておけばいいのでしょうか。まずは、金利です。住宅ローンの金利タイプは、大きく分けて次の通りです。簡単に特徴もご紹介します。

変動金利
  • 半年に1回の金利見直しがある
  • 他の金利タイプより金利が低い
当初固定金利
  • 10年、20年など一定の期間内は金利見直しがない
  • 変動金利より金利が高いが長期固定金利よりは低い
長期固定金利
  • 借り入れから完済まで金利の見直しはない
  • 変動金利、当初固定金利より金利が高い

どの金利タイプにもメリットとデメリットがあります。特徴を調べてから自分の世帯に合う金利タイプを選ぶようにしましょう。また、融資決定までにどのくらい時間がかかるかも確認しておいてください。建築着工金が必要な場合は、以下のような内容を調べておくことも重要です。

  • 建築着工に合わせて融資をしてもらえるのか
  • 数回に分けて工事費用を支払う場合は融資もその回数分に分けて対応してもらえるのか

金利よりも大事?住宅ローンの手数料とは?

住宅ローンを決定する際は、金利を重視する人が多い傾向です。しかし、住宅ローン契約時にかかる事務手数料や諸費用のことも忘れないようにしましょう。事務手数料、保証料などの諸費用は金融機関ごとに大きく異なる可能性もあります。金利をチェックするのも大事ですが、その他の費用についてもしっかりと確認してください。

諸費用については、金融機関のサイトでも簡単に調べることができます。複数の金融機関を見比べてみましょう。

新築で住宅ローンを組む時は、申し込みから融資までの流れも確認しておこう

人生のうちで家を新築する機会は何度もないため、住宅ローンを組む場合は初めての人が多いでしょう。住宅ローンの申し込みをする際に、戸惑うことがないよう申し込みから融資までの流れですが、一例としてSBI新生銀行の場合を簡単にご紹介します。

申し込み

ウェブ上からお申し込みいただけます。ウェブでのお申し込みのほうが書類のやり取りに時間がかからないため、申し込みから審査までの時間を短縮できるでしょう。

審査申込

審査に必要な書類の連絡

申し込みに不備がない場合、金融機関から審査に必要となる書類の連絡が来ます。ウェブサイト上からの申し込みの場合は、必要書類をアップロードすることが可能な金融機関も多いようです。

審査結果の連絡

審査書類に不備がなければ、審査結果が通知されます。

契約

必要書類を準備し、契約をします。

融資実行

契約から最短7営業日ほどで融資が実行されます。

こちらでは、仮審査なしで本審査ができる例をご紹介しました。しかし、なかには仮審査が必要な金融機関もあります。詳しくは各金融機関で確認してください。

  • 本稿の内容は2020年2月3日時点の情報に基づきます。
執筆者
田尻様

田尻宏子

たじり ひろこ

  • 2級FP技能士
  • 証券外務員第一種

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、SBI新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • 本資料は情報提供を目的としたものであり、SBI新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • 金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • 上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性をSBI新生銀行が保証するものではありません。

当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。

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  • 借入金額は500万円以上3億円以下(10万円単位)です。
  • 借入期間は、変動金利(半年型)をご選択された方で新規に住宅購入・建設資金のお借り入れの場合は5年以上50年以内(1年単位)※、それ以外のお借り入れについては5年以上35年以内(1年単位)です。※借入期間が35年を超える場合、当初借入金利に年0.1%の金利上乗せとなります。
  • ご融資の対象物件となる土地、建物に、当行を第一順位の抵当権者とする抵当権の設定登記をしていただきます。
  • お借り入れに際しては当行所定の審査がございます。審査結果によっては、借入利率等の借入条件がご希望にそえない場合がありますので、あらかじめご了承ください。
  • 変動金利(半年型)、当初固定金利をご選択された方は、当初借入金利適用期間終了後、変動金利(半年型)が自動適用となります。
  • 変動金利(半年型)、当初固定金利を利用されている方は、金利変更時に当初固定金利をご選択いただくことも可能です。ご選択にあたっては、手数料5,500円(消費税込み)がかかります。
  • 各金利タイプは、金利情勢等により、やむを得ずお取り扱いを中止する場合もございます。
  • 事務手数料は、借入金額に対して2.2%(消費税込み)を乗じた金額となります。それ以外に抵当権設定登録免許税、印紙税※、司法書士報酬、火災保険料等がかかります。※電子契約サービスをご利用の場合、印紙税は不要ですが、別途電子契約利用手数料5,500円(消費税込み)がかかります。
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  • SBI新生銀行ウェブサイトにて、借入金額や借入期間に応じた毎月の返済額を試算できます。
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  • 1つのお取引に対して適用できるキャンペーン・プログラムが複数ある場合は、原則として1つのみお選びいただきます(ただし、同時適用が可能なキャンペーン・プログラムを実施している場合もございます)。

[2025年11月17日現在]