住宅ローンの返済比率はどのくらいがおすすめ？本当に無理なく返せるか年収を確認しよう
住宅ローンを組む際、「なるべく多くの額を借り入れしたい」と考えている人もいるでしょう。しかし、何十年もの間返済し続けることができるかまでしっかり考えているでしょうか。「自分の年収でどのくらいの借入額が妥当なのか」は、ぜひ把握しておきたいところです。今回は、住宅ローンの返済比率について考えてみます。
住宅ローンの返済比率とは？
住宅ローンの返済比率とは、「年収に占める年間返済額の割合」です。「年間返済額÷年収」で算出されます。金融機関によって見方は若干変わりますが、一般的には30～35％が基準といわれている傾向です。たとえば、年収500万円の場合、返済比率の違いで年間返済額と毎月の返済額は以下のように変わります。
- ボーナス返済は考慮していません。
金融機関によっては、年収に応じて返済比率の上限を定めているところもあります。
住宅ローンの返済比率をどう考える？
ご紹介した通り、住宅ローンの返済比率は30～35％が基準となっていることが一般的なようです。そのため、できれば返済比率ギリギリまで借り入れたいと考えるかもしれません。しかし、本当にそれでいいのでしょうか。
住宅ローンは、数十年も返済が続くため、子どもがいる場合は進学でまとまった出費になる可能性が高まります。また、病気や介護で仕事を今までのように続けられなくなり、収入が減るというトラブルもあるかもしれません。
もし、住宅ローン返済で毎月高額のお金を支払っていた場合、想定外にお金がかかる事態に対応できなくなることもあり得ます。返済比率は、余裕を持って考えておくことがおすすめです。
SBI新生銀行では便利なシミュレーションツールをご用意しております。
住宅ローンシミュレーションこちら！返済負担率を重視する流れも
最近の調査結果では「審査の際に重視される項目」として「返済負担率（毎月返済額／月収）」が上位に挙がっています。
- 住宅金融支援機構「2019年度 民間住宅ローン貸出動向調査」より
返済比率と同様、収入に対して「毎月どのくらい返済するか」を金融機関側は重要視しています。高すぎる返済比率では、長い期間の返済に支障がある可能性が高いと考えているのでしょう。やはり、無理のない借入額にとどめておくほうが賢明です。
住宅ローン借入可能額と返済額とは？よく考えてから利用しよう
金融機関のWebサイトで自分の年収を入力すると借入限度額が算出される、シミュレーションを試したことがある人もいるのではないでしょうか。しかし、その金額の限度額まで借り入れようとすることはおすすめできません。
先にも述べましたが、住宅ローン返済中には想定外にお金が必要な出来事が起こる可能性があります。返済に力を入れるだけでなく、もしものために貯蓄もできる余力を残して借り入れを検討しましょう。
- 本稿の内容は2020年2月3日時点の情報に基づきます。
参考リンク：
たじり ひろこ
- 2級FP技能士
- 証券外務員第一種
株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。
本稿は、執筆者が制作したもので、SBI新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。
- 本資料は情報提供を目的としたものであり、SBI新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
- 金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
- 上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性をSBI新生銀行が保証するものではありません。
当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。
新着記事
閲覧が多い記事
おすすめ記事
今すぐお申し込み
マイページへ登録済みの方は
こちら
住宅ローン関連コンテンツ
パワースマート住宅ローンについて
- 借入金額は500万円以上3億円以下（10万円単位）です。
- 借入期間は、変動金利（半年型）をご選択された方で新規に住宅購入・建設資金のお借り入れの場合は5年以上50年以内（1年単位）※、それ以外のお借り入れについては5年以上35年以内（1年単位）です。※借入期間が35年を超える場合、当初借入金利に年0.1％の金利上乗せとなります。
- ご融資の対象物件となる土地、建物に、当行を第一順位の抵当権者とする抵当権の設定登記をしていただきます。
- お借り入れに際しては当行所定の審査がございます。審査結果によっては、借入利率等の借入条件がご希望にそえない場合がありますので、あらかじめご了承ください。
- 変動金利（半年型）、当初固定金利をご選択された方は、当初借入金利適用期間終了後、変動金利（半年型）が自動適用となります。
- 変動金利（半年型）、当初固定金利を利用されている方は、金利変更時に当初固定金利をご選択いただくことも可能です。ご選択にあたっては、手数料5,500円（消費税込み）がかかります。
- 各金利タイプは、金利情勢等により、やむを得ずお取り扱いを中止する場合もございます。
- 事務手数料は、借入金額に対して2.2％（消費税込み）を乗じた金額となります。それ以外に抵当権設定登録免許税、印紙税※、司法書士報酬、火災保険料等がかかります。※電子契約サービスをご利用の場合、印紙税は不要ですが、別途電子契約利用手数料5,500円（消費税込み）がかかります。
- 住宅ローンの借入日はお客さまにご選択いただきます。ご契約日からご契約日の属する月の翌々月の最終営業日までの期間における当行営業日をご選択ください。
- SBI新生銀行ウェブサイトにて、借入金額や借入期間に応じた毎月の返済額を試算できます。
- パワーコール＜住宅ローン専用＞、SBI新生銀行ウェブサイトにて商品説明書をご用意しています。
- 当行の住宅ローンを既にご利用中のお客さまにつきましては、当行で借り換えをすることはできません。
- 1つのお取引に対して適用できるキャンペーン・プログラムが複数ある場合は、原則として1つのみお選びいただきます（ただし、同時適用が可能なキャンペーン・プログラムを実施している場合もございます）。
［2025年11月17日現在］