3,000万円の住宅ローンをどう選ぶ？自分に合ったプランで組むための方法を解説
どのような物件を購入する場合においても大切なのが予算です。たとえば、「3,000万円くらいの住宅ローンを組みたい」と決めたとします。そこで考えたいのが、「どのようなプランで3,000万円の住宅ローンを組むか」ということでしょう。今回は、金利や手数料の面から自分に合った住宅ローンを組む方法をシミュレーションしてみましょう。
3,000万円の住宅ローンでは金利はどのくらいになる？
具体的に、3,000万円の住宅ローンでは毎月の返済額はどのくらいになるのでしょうか。次の条件で計算してみましょう。
- 借入金：3,000万円
- 借入期間：35年
- ボーナス返済なし
- 固定金利（10年、20年）、変動金利については金利見直し時期までの毎月返済額です。
- 金利はSBI新生銀行2020年4月現在のものです。
- 2020年4月2日現在で試算しました。
当初固定金利10年（金利年0.80％）の場合
- 毎月の返済額：8万1,918円
当初固定金利20年（金利年0.95％）の場合
- 毎月の返済額：8万3,988円
全期間固定金利（金利年1.30％）の場合
- 毎月の返済額：8万8,944円
変動金利（半年型）（金利年0.65％）の場合
- 毎月の返済額：7万9,880円
上記の通り、固定金利であれば、当初の固定期間が短いほうが金利は低くなります。また、固定金利よりも変動金利のほうが金利は低くなる傾向です。全期間固定金利以外では金利の見直しが定期的にありますが、特に変動金利では一般的に半年に一度見直されます。時勢によっては金利が大幅に上昇するという可能性も頭に入れておきましょう。
金利以外にも！3,000万円の住宅ローンを組むときのポイント
金利タイプ以外の視点からも、3,000万円の住宅ローンをお得に組む方法を考えてみましょう。たとえば、手数料や諸費用の面です。これらは、金融機関ごとに自由に設定されています。そのため、手数料が予想以上に高くなるかもしれません。また、手数料が借入金額×〇％というような定率の場合借入金額が大きくなるほど手数料が高くなる点も注意してください。もし、借入金額が大きくなるようならば、手数料が定額の住宅ローンを探してみるのも一案です。
- 下記事務手数料はSBI新生銀行の場合の一例です。
定率型：借入金額×2.2％（消費税込み）の場合
3,000万円×2.2％＝66万円
また、住宅ローンの保証料にも注目してください。金融機関によっては、保証会社を使わないため保証料が無料の場合もあります。少しでもお得にしたいときは、保証料ゼロの住宅ローンを検討してみましょう。
夫婦2人で返済する方法も！
3,000万円の住宅ローンといっても、実際に長期間返済していくことは家計によっては大きな負担に感じるかもしれません。もし、そう感じるのならば、夫婦2人でローンを返済する方法を選択してみてはいかがでしょうか。たとえば、ペアローンならば夫婦それぞれが借り入れの契約者になるため、返済を分散させることができます。また、3,000万円の住宅ローンを一人で申し込んでも通らない恐れがある場合、ペアローンであれば、「夫が2,000万円」「妻が1,000万円」と分けて申し込むことで住宅ローン審査に通過しやすくなるかもしれません。
ただし、「夫婦2人ともに一定以上の収入がある」「正社員もしくは契約社員」といったことが申し込みの条件となります。ペアローンは、住宅ローン契約が2本になる点にも気を付けましょう。それぞれに住宅ローンの手数料や諸費用がかかります。
ライフプランを考えて借入額を決めよう
最後に、住宅ローンで3,000万円もの借り入れが本当に必要なのかもしっかり家族で話し合いましょう。頑張れば返済ができるかもしれませんが、住宅ローンを返済していく数十年の間には、子どもの進学や家族の病気などで、まとまったお金が必要になる時期も来るかもしれません。
その際のための備えはできるでしょうか。住宅ローンの返済は大事ですが、無理な返済で生活が厳しくならないように、ライフプランも考えて借入額を検討しましょう。
- 本稿の内容は2020年4月2日時点の情報に基づきます。
たじり ひろこ
- 2級FP技能士
- 証券外務員第一種
株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。
本稿は、執筆者が制作したもので、SBI新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。
- 本資料は情報提供を目的としたものであり、SBI新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
- 金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
- 上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性をSBI新生銀行が保証するものではありません。
当行では具体的な税額の計算、および、税務申告書類作成にかかる相談業務はおこなっておりません。個別の取り扱いについては、税理士等の専門家、または所轄の税務署にご確認ください。
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- 事務手数料は、借入金額に対して2.2％（消費税込み）を乗じた金額となります。それ以外に抵当権設定登録免許税、印紙税※、司法書士報酬、火災保険料等がかかります。※電子契約サービスをご利用の場合、印紙税は不要ですが、別途電子契約利用手数料5,500円（消費税込み）がかかります。
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［2025年11月17日現在］